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答197 長野市の市街地から西の旧鬼無里村にあります。読み方は「ひがしきょう」で、近くに西京（にしきょう）もあります。地理院地図から
答196 工場の記号を発電所と答えていました。そのほか、図書館、老人ホーム、消防署、病院などが出ていましたが、学校関係は簡単なのかそれとも小中学校と高校など細分されているのか解りませんが出題されていませんでした。
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答195 北海道当別町にあります。当別町は札幌の北東約20㎞のところにある農村地帯ですが、町の中心から西約５㎞の丘の上に建てられたスウェーデン住宅にちなんで、この名前が当別市の正式な街の名前となっています。当別市は、スウェーデンのレクサンド市とも姉妹都市を結んでおり、ＪＲ北海道の石狩太美駅からスウェーデンヒルズを結ぶ道路も「スウェーデン通り」と名付けています。当別町のホームページから
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答194 「江戸の約７割は武家地」、「商人が架けた大坂の橋」でした。画像は改正摂津大坂図で、大阪教育大学のホームページから
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答193 秋田県にある田沢湖で、深さは423ｍです。下の地理院地図で確認できますので、地図をクリックしてください。また湖面の標高は249ｍ（地理院地図で確認できます）なので、湖底は海抜マイナス174ｍとなり、湖底のほうがかなり低くなっています。
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答192 18種の外国人向け「地図記号」でした。外国人にアンケートを取り、日本の地図記号ではわかりにくいものについて、外国人向けの地図記号に変更して使ってもらえるように考えたものです。たとえば日本のお寺の卍記号は、ヨーロッパ系の人にとってはナチを思い出させるため不評ですので、３重の塔に似た記号となっています。なお下の画像のうちそれぞれ右下の記号は？？？とされています。これは何の地図記号でしょうか、と説明者である嵐の桜井翔氏が他のキャスターに質問していました。左の記号はすぐ答えが出ましたが、右のは出ませんでした。
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答192の続き ？？？の部分は、左の画像のはコンビニ及びスーパーマーケット、右の画像のは、博物館でした。なおこれらの地図記号案について１月7日から１カ月間国土地理院のホームページで意見の募集を行い、今年度末までに決定するとのことでした。また2016年１月12日の朝日新聞夕刊、１月13日読売新聞朝刊にも、外国人向け「地図記号」の記事が載っていました。
答191 高尾・陣馬は480円、その他の地域はそれぞれ720円です。便利な世の中になったと思います。日経新聞から
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答190 昭和23年アメリカ軍が撮影した空中写真が使われました。古いほか、終戦直後で地表が焼かれているため、土地の凹凸がわかることから、レーダ探査で一部明らかになった「真田丸」の堀の跡を基に、くぼみの跡をたどり、大阪市天王寺区餌差町（えさしまち）で東西220ｍ、南北230m真田丸の城跡の位置を明らかにしました。真田丸というより真田四角の形でした。またそこから110～140ｍ離れたところ３か所で、写真を立体視して徳川方の射撃陣地であった築山の跡も見つけていました。なお番組の中で、空中写真の立体視の原理についても図入りで説明していました。歴史秘話ヒストリアから
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答189 地震リスクの高い地域に住み、発生確率を示した地図を見て答えたグループでは、「地震が非常に怖い」と答えたのは41～49％、なにも示されなかったグループでは、約30％で大きな差がありました。しかし実際に対策を取ろうと思うかを尋ねると、両グループで差はありませんでした。例えば非常持ち出し袋の準備は、どちらのグループも、関東では50数％、関西では30数％でした。結論として、”地震リスクを伝える手法の研究が必要”としていました。なおこの記事のタイトルは、「地震予測地図 防災行動につながらず」でした。
答188 無人飛行機では３時間の飛行時間で、50cmの精度の地図です。また①父島から西ノ島までの130㎞を往復できるよう飛行機の改良、②狭い滑走路の父島から風の強い海上に出るところでの横風の影響を抑えるためのパチンコの要領でゴムを使った加速などの奮闘が放映されていました。ドローンでは80分の飛行時間で、５㎝精度の地図により、溶岩のひびや割れ目が観測できるとしていました。また①揺れる船上から飛び立たせたり着船させるための常に水平となる台の工夫、②低空のため溶岩の熱による影響を避ける工夫などの奮闘が放映されていました。なお最後に資料提供として、国土地理院とアジア航測が載っていましたが、地図作製は国土地理院の発注業務であり、アジア航測は溶岩のひびや割れ目が良くわかる赤色立体地図が放映されていたからだと思います。NHKのホームページから
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答187 電子地図に災害関連情報迅速に反映させるためには、「そうした作業は、かなりの部分、人の手が頼り」と述べていました。使う方は便利になりますが、それを支えるためには地図上にデータを迅速かつ正確に入力する必要があり、自動化されても最後は人の目と手が必要となり、大量のデータ処理が大変になることがうかがえました。なおＤｉＭＡＰＳとは、Integrated Disaster Information Mapping Systemの略で、日本語には「地図」が入りませんが、英語名には入っています。読売新聞から
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答186 土地条件図が示されているところは、主な平野部が中心で、すべての居住地を網羅していない、ことでした。画像は朝日新聞デジタルからで、右上方に東京湾沿いの土地条件図が載っており、その上の画像は国土交通省のハザードマップポータルサイトの「わがまちハザードマップ」でした。なお問で記した文章は左下の白図の部分に書かれていました。
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答185 文部大臣賞は、愛媛県愛南町立東海小、防災担当大臣賞は、和歌山県入山防災を学ぼうクラブ、消防庁長官賞は、高知県本山町立吉野小が受賞しました。愛南町は高知県との境の海沿いの町であり、３点とも今話題となっている「南海トラフ」に近い町の小学生からの応募でした。なお588校・団体から2506点の応募があり、表彰は、１月23日に東京で行われました。画像は文部科学大臣賞の作品です。2016年２月17日の朝日新聞朝刊に１面を使って詳細に掲載されていました。
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答184 住宅地図大手のゼンリン（本社北九州市）が、国内初のドローン飛行支援地図サービスの開発を進めている記事でした。人口集中地区などを地図上に赤く表示して、飛行可能エリアを簡単に確認できるサービスで、来年１月から実証実験を開始する予定だそうです。12月10日からドローンの基本的な飛行ルールを定めた改正航空法が施行されるのを受けて、開発しています。将来的には自動操縦を支援するナビとして、ドローン内部に組み込むとしており、事故発生時にも飛行経路の記録が残り、再発防止に役立つとしています。
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